ご家庭で不要になった電池は、ヤマダ電機の電池回収サービスを利用して処理すると便利です。
しかし、回収できる電池とできない電池がありますので、どの電池が対象か、どのように処理すればよいかを理解しておくことが大切です。
この記事では、ヤマダ電機の電池回収プログラムについて概要を説明し、どのタイプの電池が回収対象となるか、また回収されない電池の適切な廃棄方法について詳しく解説します。
ヤマダ電機の電池回収サービス：対象と非対象の電池について詳しく解説
ヤマダ電機では、主にリサイクルマークのある電池を回収していますが、店舗によっては取り扱いが異なるため、訪問前に事前に確認することが重要です。
また、電池の種類によって回収可能かどうかが変わるため、注意が必要です。
家庭でよく使用される乾電池（アルカリ電池・マンガン電池など）
リモコンや時計、ポータブル音楽プレーヤーなど多くの家庭製品に使われるアルカリ電池やマンガン電池は、ヤマダ電機の特定の店舗に設置されている回収ボックスで収集されます。
一部の店舗では、購入した電池のみ回収するポリシーや専用の回収ボックスを設置しています。
回収ボックスのない店舗の場合、スタッフに直接問い合わせることが推奨されています。
また、回収が無料でない場合もありますので、電池を購入する際に回収の可否を確認すると良いでしょう。
液漏れや破損した乾電池の場合、一部の店舗で対応が可能ですが、持ち込む際は安全のために袋に入れて持参することが望ましいです。
ヤマダ電機での回収が難しい場合、多くの自治体で一般ゴミとして処理することが可能ですので、地域の規則に従い適切に処分することを検討しましょう。
充電式電池の回収について：リチウムイオン電池とニッケル水素電池の取り扱い
リチウムイオン電池とニッケル水素電池は、携帯デバイスや電動工具などで広く使われており、ヤマダ電機の多くの店舗で回収していますが、店舗によって回収ポリシーは異なります。
通常、小型家電の回収ボックスを通じてこれらの電池が回収されますが、設置されていない店舗もあります。その場合、スタッフに直接回収を依頼する必要があります。
特に膨張したりリサイクルマークがないリチウムイオン電池の回収は、店舗によっては受け入れが拒否されることもあります。
このような電池を処分したい場合は、事前に店舗と確認することが重要です。
ボタン型電池の回収について：アルカリ電池など
ヤマダ電機ではボタン型電池の回収サービスを提供していますが、全ての店舗で利用できるわけではありません。
具体的にどの店舗でサービスが利用できるかは、最寄りのヤマダ電機店舗で確認するか、または「一般社団法人電池工業会」のウェブサイトでボタン電池の回収協力店舗を検索してください。
サービスを提供している店舗であっても、ボタン型電池専用の回収ボックスが設置されていないことがあります。回収ボックスがない場合は、サービスカウンターで回収を依頼できます。
液漏れしたり破損した電池は、他の物への汚染防止のため袋に入れて持ち込むことが推奨されています。また、一部のヤマダ電機では購入した数量と同じだけの電池を回収するサービスも行っています。
コイン型リチウム電池の回収について
ヤマダ電機では、コイン型リチウム電池を一般的に回収していない場合が多いです。
回収が可能な際には、購入した電池の数に限定されることもあるため、各店舗のポリシーを確認することが重要です。
多くの地域では、コイン型電池を不燃ゴミとして処分することができます。
ヤマダ電機での処分が難しい場合は、ご自宅のある地域のゴミ処理規則に従うことをお勧めします。
ボタン電池とコイン型電池の見分け方
ボタン電池とコイン型電池は、形状とプラス面に記された型番によって区別されます。
ボタン電池は通常、厚みがあり、直径が20mm未満です。一方で、コイン型電池は薄型で、直径が一円玉程度の大きさになっています。
型番においては、ボタン電池には「LR」、「SR」、「PR」などの表記が見られることが多く、コイン型電池には「CR」や「BR」などの表記が一般的です。
ボタン電池とコイン型電池の使用例と特徴
ボタン電池
ボタン電池は厚みと小さな直径（20mm未満）が特徴で、電子体温計や補聴器などの小型電子機器に使用されることが多いです。
コイン型電池
コイン型電池はその薄さと一円玉程度のサイズが特徴で、車のリモコンキー、電卓など様々なデバイスで頻繁に使用されます。
ヤマダ電機の電池回収サービスのご案内
ヤマダ電機では、店舗により電池回収サービスの対応が異なり、一部の店舗ではサービスを提供していない場合があります。
回収可能な店舗であっても、全ての店舗に回収ボックスが設置されているわけではなく、ボックスがない場合は店員に直接電池を渡す必要があります。
電池を処分する前には、事前に最寄りの店舗で回収サービスの詳細を確認することが推奨されます。
ヤマダ電機での電池処分の安全対策
ヤマダ電機での電池処分方法は、回収ボックスの有無やその他の注意事項によって異なります。
店舗によっては回収ボックスの設置がない場合もありますが、それでも回収を実施していることがあります。
安全を確保するため、店舗での電池回収サービスの詳細は直接確認するか、ヤマダ電機の公式ウェブサイトで情報を得ることが望ましいです。
電池を処分する際には、電流が流れないように端子を絶縁テープで覆うことが推奨されています
。特に充電式電池の場合は、端子をテープで保護し、透明または半透明の袋に入れてから処分することで、回収や処理の際のリスクを最小限に抑えることができます。
使用するテープは電気を通さない材質のものを選びます。
地域ごとの電池廃棄ガイド
ヤマダ電機以外での電池廃棄を行う際に、各地域のゴミ処理規則に基づいた正しい廃棄方法を詳しく解説します。
一般乾電池の適切な廃棄方法と回収場所の確認
多くの地域で、一般的な乾電池は「燃えないゴミ」として処理されることが多いです。
廃棄する際には、電池の端子にセロハンテープを貼って絶縁することが推奨されています。
乾電池の回収ボックスは、公共施設や電器店、DIYショップ、スーパーマーケットなどで設置されています。
地方自治体の公式ウェブサイトでも、近くの回収場所に関する情報が提供されていることがありますので、詳細はお住まいの地域の規則を確認してください。
充電式電池の適切な廃棄方法（リチウムイオン電池・ニッケル水素電池など）
リチウムイオン電池やニッケル水素電池などの充電式電池を廃棄する際には、普通のゴミとして捨てるのではなく、特別な処理が必要です。
これらの電池は発火の危険性があるため、特殊廃棄物として分類されます。
適切な処分方法としては、電器店や自治体の施設に設置されているリサイクルボックスへの投棄が推奨されています。
特に小型のリチウムイオン電池は、使用済みデバイスから取り外した後、ビニールテープで絶縁処理を施してから、専門の回収場所に持ち込むことが望ましいです。
2023年11月には、リチウムイオン電池による火災が粗大ごみ処理施設で発生し、ゴミの受け入れが一時停止される事態が起こりました。この事例からも、リチウムイオン電池の廃棄には特に注意が必要です。
ボタン型電池の適切な廃棄方法（アルカリボタン電池など）
ボタン型電池を廃棄する際には、通常のゴミとして処分することは避け、特別な取り扱いが必要です。これらの電池に含まれる微量の水銀などが環境に悪影響を及ぼすため、適切な処分方法が求められます。
電池が発火や破裂する危険性があるため、廃棄前には端子に絶縁テープを貼ることが重要です。その後、電気製品店や時計店などに設置されている専用の回収ボックスに入れてください。
ボタン型電池と外見が似ているコイン型電池との廃棄方法は異なるため、両者を正確に区別して処分することが必要です。ボタン型電池は専用の回収ボックスへ、コイン型電池は各自治体の処分ガイドラインに従ってください。
ボタン型電池の回収協力店についての情報は、【一般社団法人電池工業会】のウェブサイトで確認することができます。
コイン型リチウム電池の適切な廃棄手順
コイン型リチウム電池の廃棄方法は自治体によって異なることがありますが、多くの地域では「不燃ごみ」として処理されるのが一般的です。
廃棄する前に、電池の端子をテープで絶縁することが推奨されています。
さらに、地域によってはコイン型リチウム電池を特別に分別して回収する場合もありますので、お住まいの地域の廃棄ルールに従って適切に処分してください。
コイン型リチウム電池とボタン型電池の区別が難しい場合がありますが、廃棄の際には正確な分別が必要です。
まとめ
電池の種類によって、その廃棄方法は異なります。
一般的な乾電池は、多くの自治体で「燃えないごみ」として処理されることが可能ですが、廃棄する前に端子に絶縁テープを貼るなどの絶縁処理を行うことが推奨されています。
また、公共施設や電気製品店に設置されている乾電池専用の回収ボックスを利用することもできます。
充電式電池、特にリチウムイオン電池の廃棄には、発火リスクを考慮して専用の回収ボックスに投入するか、専門店に持ち込む必要があります。
リチウムイオン電池は絶縁処理を行った後、適切な方法で処理することが環境保護と安全の確保に繋がります。
ボタン電池やコイン型リチウム電池も環境への影響を考慮して、適切な処分方法を選ぶべきです。
ボタン電池は専用の回収缶へ、コイン型リチウム電池は自治体のルールに従って「不燃ごみ」として処理されることが多いですが、どちらも絶縁処理が推奨されます。
それぞれの電池に合った廃棄方法を選択することで、環境への負担を減らし、社会の安全を守ることができます。
自治体の指示や公式ウェブサイトの情報を参照し、正しい処分方法を確認しましょう。
